令和時代は建設業もホームページに力を入れるべき理由|建設業のWEB制作実例

ゼネコンの建設現場

近年はハウスメーカーや工務店をインターネットで探すことが一般的になりましたが、ゼネコンや土木といった建設業界でもホームページの重要性は増しています。

今まで関係のある取引先や紹介での受注がメインだった会社も、これからはWEB経由での受注も意識していかなければいけません。

今回はゼネコンや建設会社のホームページ制作実例をいくつか見ながら、集客に強いホームページづくりのコツを解説します。

 


目次
■令和時代は建設業もホームページに力を入れるべき理由
■ゼネコン・建設会社のホームページ制作実例
■集客に強い建設業ホームページのつくり方
■建設業の制作実績が多いホームページ制作会社を選ぶ


 

■令和時代は建設業もホームページに力を入れるべき理由

まずはこれからの時代、魅力あるホームページをつくることで得られるメリットやリターンについて見ていきましょう。

 

WEBからの受注増が期待できる

ホームページのお問い合わせフォーム

インターネットで商品やサービスを検索することが当たり前になった現代、建設業もホームページ経由での受注チャンスが増えている状況と言えます。

例えば会社の強みに合わせて「千葉×土木」「千葉×道路舗装」などのキーワードで上位表示できれば、会社を広く知ってもらうことができます。

既存顧客と違うルートで新しい顧客を開拓できれば、事業拡大にもつながりやすいですよね。

ホームページ広告は野立て看板のように不特定多数を対象とした広告より、確実性の高い宣伝手法となります。

 

会社の信頼感につながる

建設業の会社方針

関連業者の紹介や地域の口コミで自社の会社名を知ってもらったケースでも、品質の高いホームページがあると信頼感が出て受注につながりやすくなります。

会社名で検索してもポータルサイトやタウンページの情報しか出てこないと、会社の歴史や工事の強みを伝えることができません。

ホームページがあっても古い情報のまま更新されていないと、会社の運営体制が良くないイメージを持たれてしまいます。

デザインが良く施工事例やお知らせが整備されたホームページがあると、間接的に受注確率を高めることにつながります。

 

強みを訴求できる

一口に建設業といっても、商業施設や事務所の設計施工、道路や橋梁といった土木など会社ごとの強みがありますよね。

こうした会社の強みが読み取れるホームページは、より受注につながりやすくなります。

「○○土木」「○○道路」など会社名からある程度ジャンルが読み取れる場合も、ホームページでさらに詳しく強みをアピールすると、クライアントの安心感につながります。

 

求人に有利

品質の高い自社ホームページは、事業の継続と拡大に不可欠な人材を得る手段としても活用できます。

会社のホームページをチェックするのは顧客だけではありません。求人募集を見た応募者は、必ず会社名でネット検索をかけるはずです。

きちんと会社の沿革やコンセプトが伝わるホームページがあると、応募する側としてはかなり安心感が高まります。教育体制や社内レクリエーションの様子など、成長をサポートする環境などもアピールできればさらに応募者が集まりやすくなるでしょう。

ホームページに求人ページをつくって充実させれば、地元の人材が直接応募してくれる可能性もあります。求人サイトなどを使っている場合でも応募のハードルがグッと下がりますので、人材確保の必要がある会社もぜひホームページに力を入れてみてください。

 

■ゼネコン・建設会社のホームページ制作実例

実際に私たちがお手伝いした建設会社のホームページ制作実例をご紹介します。

 

株式会社三共建設

株式会社三共建設のホームページ

茨城県つくば市を中心に、商業施設から医療・教育施設まで幅広く手掛ける建設会社のホームページです。

トップページはシンプルながら信頼感のあるデザインにまとめ、会社の歴史や実績をわかりやすく配置しました。

 

三共建設_施工実績

工事実績はジャンルごとに階層を細かく分け、依頼したい分野の事例があるかチェックしやすくなっています。

 

 

採用情報に社員インタビューを掲載し、会社の雰囲気が伝わるホームページとなっています。

 

三共建設_社員インタビュー

 

【事例詳細】株式会社三共建設

 

関東防水管理事業協同組合

関東防水管理事業協同組合のホームページ

学校や商業施設といった大規模な防水工事に対応する協同組合のホームページ実例です。

 

関東防水管理事業協同組合_業者を探す

加盟工事店をマップや都道府県別で探すシステムなど、ユーザーライクな使い勝手で集客につなげています。

 

関東防水管理事業協同組合_関連情報

ビルオーナーに向けた情報発信や求人情報など、他サイトにはない細かな情報量も魅力的なサイトになっています。

 

【事例詳細】関東防水管理事業協同組合

 

■集客に強い建設業ホームページのつくり方

中村建設(株)のホームページ

・施工事例の見せ方を工夫する

技術力や設計力、会社の実績を伝えるのに有効な施工事例は、見せ方に工夫することで集客効果が高まります。

商業施設や公共事業などの大規模建築、橋梁や湾口などの土木など、複数の領域を手掛けているならジャンル分けすると必要な事例にアクセスしやすくなります。

魅力ある事例写真を使うのも、デザイン力を伝えるのに効果的です。事例写真の撮影を依頼するときは、建築ジャンルに強いカメラマンを探しましょう。

 

・会社の歴史や強みを伝える

工事金額が大きく失敗が許されない建設工事では、会社の信頼性や実績も重要なチェックポイントです。

会社概要や沿革はなるべく多くの情報を記載し、会社が歩んできた歴史が分かるようにしましょう。

法人化する前の先代の歴史など、自社ホームページだからこそ伝えられる情報も信頼性につながります。

 

・会社の雰囲気が見えるようにする

建設会社としての規模や信頼性にくわえ、「気持ち良く取引ができる人間性」が見えるホームページをつくることも大切です。

例えば代表やスタッフの顔写真、活動の様子などが見える会社だと、「責任をもって対応してくれそう」なイメージが見えますよね。

工事一件の金額が大きく工期も長い建設業では、発注後の付き合いやすさも重要なポイント。

経営方針やコンセプトのページで企業としての目標や想いを伝えたり、チームワークや社員教育体制を伝えるページをつくったり、数字では表現できない信頼感も伝えるようにしましょう。

 

・更新されていることが分かるようにする

ホームページにお知らせや更新が分かる仕組みをつくり、活発に活動しているイメージを出すのも大切です。

更新が新しい日付になっていると、会社が健全に運営しているということが一発で伝わりますよね。

なるべくトップページで更新日が分かる表示にして、定期的に情報を発信する仕組みをつくりましょう。

フェイスブックやインスタグラムなど、SNSと連携して会社の最新情報を発信するのも効果的です。

■建設業の制作実績が多いホームページ制作会社を選ぶ

WEBディレクターの打ち合わせ

自社ホームページのブラッシュアップを検討する際は、なるべく建設業の制作実績が多くノウハウを持った制作会社に依頼しましょう。

ホームページ制作と一口に言ってもジャンルはさまざま、例えばファッション系のホームページと建設業のホームページではユーザー層や見せ方も変わってきます。

実際の発注につなげるためには、やはり建設業界ならではの見せ方が重要になります。

制作費用や条件なども重要ですが、建設業に特化してコンサルティング的なアドバイスもできるWEB制作会社を選んでみてください。

 

建設業のホームページ制作はミライスタイルにもご相談ください

株式会社ミライスタイルの社屋の外観

最後に少しだけ、私たちのことを宣伝させてください。

私たちミライスタイルは建設業界に特化したWEB広告運用会社です。ただホームページを制作するだけではなく、集客できない問題点の解決やコンサルティングなどWEB運用をトータルサポートしています。

一般工務店・ハウスメーカーから建設・ゼネコン業界まで多くのお客様をサポートして得たノウハウを活かし、最適なWEB集客体制の構築をお手伝いします。

ホームページ制作後の運用サポートや写真撮影などさまざまなサービスをご用意していますので、どんなこともお気軽にご相談ください。

株式会社ミライスタイル
https://mirai-style.net/
〒300-2417茨城県つくばみらい市富士見が丘2-14-5
tel:029-734-1307
fax:029-734-1308

 

著者情報

茂田啓良

茂田啓良(株)ミライスタイル ライター 

リフォーム営業マン・監督、エクステリア職人を経験しました。プラン提案、現場管理、施工と様々な視点から家づくりに関わって得た経験と知識を活かし、暮らしに役立つ情報をお届けします。

詳しいプロフィールはこちら

監修者情報

平野雄介

平野雄介(株)ミライスタイル 代表

筑波大学大学院人間総合科学研究科 建築専攻卒。ゼネコンの現場監督,木造躯体供給会社,構造設計事務所のWEB担当を経て独立。建築業界専門のWEB運用会社 株式会社ミライスタイルを創業。

詳しいプロフィールはこちら

建築業界のWEB運用サービスの特徴

お問い合わせはこちら オンライン個別診断はこちらから
30分でわかる資産になるWEB運用