【動画解説】建築設計の仕事はAIに奪われるのか｜これからの建築におけるAI活用

「AIに仕事を奪われる」そんな時代が来るのは、決して遠い未来ではありません。

ただし、AIは本来、人間の仕事をサポートし、業務の効率化を図るためのツールです。

そこで今回は、全国各地の建築業者様へWEB制作・WEB集客代行を提供している『ミライスタイル』が、AIに奪われる仕事の業種から、建築におけるAI導入のメリット、設計・監理・建物運用など、フェーズごとのAI活用方法についてまで詳しく解説します。

これから重要となるIT人材の確保、WEBを活用した求人方法についてもお話ししますので、ぜひ最後までごらんください。

 

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AIに奪われる仕事の特徴

最近、ChatGPTやGoogle Geminiなどの生成AIサービスだけではなく、翻訳・画像生成など各分野に特化したAIも増え、私たちの生活に浸透し、利便性は高まっています。

それと並行して懸念されているのが、「AIによって仕事が奪われる可能性がある」という点です。

AIに奪われる可能性がある仕事は、以下の点に当てはまる業種と言われています。

 

上記以外にも、これまではコニュニケーション能力や臨機応変に対応できる能力が求められるとされてきた、弁護士や医師・看護師、建築施工などの業種も、仕事の一部をAIが代替できる技術の開発が進められています。

建築の設計デザインは「AIに奪われる仕事」のうちの1つ

2022年には、アメリカ・ハーバード大学が「AIの普及により、建築産業にも破壊的な影響を与える」というリポートを発表しました。

近い将来、AIによって奪われると言われている業種はいくつかありますが、2025年3月に世界的な総合金融サービス会社であるゴールドマン・サックス（Goldman Sachs）が、アメリカでAIによる自動化の影響を受ける可能性が高い職種ランキングを発表し、話題になっています。

その中では、建築設計が第3位にランクインしました。

順位	職種	AIで自動化可能な業務の割合
第1位	Office and Administrative Support ・事務職 ・行政・業務管理サポート	47%
第2位	Legal ・法曹（弁護士・裁判官・検察官） ・法律専門職（司法書士・行政書士・弁理士・社労士） ・企業法務 ・裁判所及び関連省庁職員	44%
第3位	Architecture and Engineering ・建築設計（建築士） ・エンジニア	37%
第4位	Life, Physical, and Social Science ・生命科学 ・物理科学 ・社会科学	36%
第5位	Business and Financial Operations ・経理業務（公認会計士・税理士） ・財務管理業務（金融コンサルタント） ・金融（銀行員・証券アナリスト）	35%

ゴールドマン・サックスは、今後、全業種で平均して最大で25%はAIによる自動化が可能となり、生成AIにより世界で約3億人の仕事を失うという恐ろしいシミュレーションも公表しています。

建築設計は、工学的な知識に加えてデザイン力も求められるため、AIでは代替しにくい業種と考えられてきましたが、AI先進国であるアメリカでは、既に建築分野におけるAI活用がかなり進んでいるのが現実です。

 

AIの導入は仕事を奪うだけではなくメリットも

AIは、本来、業務の一部を任せられる「頼もしい相棒」で、業務に導入するメリットはいくつかあります。

人手不足解消・作業効率アップ

AIを業務に取り入れると、これまで人間が請け負っていた仕事の一部を任せられ、その分の時間を、創造的・戦略的な作業に充てられるようになります。

また、建築業界では「2025年問題※」と呼ばれる人材の高齢化・大量離職が深刻で、今後はさらに人手不足に悩まされる企業が増えるのが現実です。

※2025年問題：2025年以降に建設業の就業者が大量に定年退職し、さらに2019年に制定された働き方改革関連法によって、時間外労働の上限が規制され、資材費・人件費の高騰も建築の現場を逼迫するなどの問題（参考：国土交通省｜令和7年版国土交通白書 概要）

この現状を脱却するために着目されているのが「AIの導入」で、人手不足の分をAIに作業してもらい、少ない人材でも品質と正確性を保つことが可能になります。

AIの導入以外にも、BIM/CIM※の活用など、国土交通省では“来たる人材不足”に備えて、DX※を促進する取り組みを実施しています。

※BIM/CIM：BIM（ビム）はBuilding Information Modeling、CIM（シム）はConstruction Information Modeling（Management）の略（設計・施工・管理にかかわる2D・3Dデータを集約できる一元管理システムで、BIMは建築設計、CIMは土木分野におけるシステム）

※DX：Digital Transformation（デジタル・トランスフォーメーション）の略称で、デジタル技術の活用によって業務の内容やフロー、ビジネスモデルを変革する取り組みを指す

〈おすすめページ〉建築業界の新たな常識「BIM」をわかりやすく解説｜メリット・デメリットやCADとの違い

品質アップ

単純作業や毎回決まったフォーマット通りの作業、ミスやエラーをチェックする作業をAIに任せると、人間はより品質を上げるための検討や試行錯誤に集中できます。

例えば、AIが生成したラフプランから建築士が最適な計画を選び、それをブラッシュアップしてこれまでにない設計デザインを生み出せる可能性もあるのです。

また、AIは膨大なデータを高速処理して要約するのが得意であるため、建築基準法などの法規に適合しているか短時間でチェックできます。

そのため、人為的なミスが減り、顧客満足度の向上につながる点もポイントです。

コスト削減・資源最適化

AIの導入によって人件費・設計作業の短縮が可能となり、その分、コスト削減を実現できます。

また、AIが設計プランを分析して無駄な部分をリストアップし、それを修正することによって以下のような資源の最適化も可能です。

建築資材の最適化	今後は、AIが必要となる資材を算出すると、材料ロスの削減と適切なタイミングでの発注作業が可能になる
エネルギー効率の最適化	今後は、AIが建物の消費エネルギー量を実際の数値に近いレベルで算出し、それを計画に反映させれば、環境負荷・建物運用コストの両方を削減できる可能性がある
作業工程の最適化	今後は、AIが渋滞情報や天気予報、作業員の配置などを総合的に管理して、無駄のない工程を組めるようになる可能性がある
維持管理予測	今後は、AIによる建物の運用管理が可能となり、メンテナンスが必要な部位を前もって提案し、劣化の深刻化を防げる可能性がある

 

 

建築の各フェーズにおけるAIの活用方法

WEB検索など、私たちの日常生活にAIは確実に浸透しつつあり、建築業界も例外ではありません。

AIは、設計デザイン・建築確認申請・現場監理や施工・建物運用のそれぞれのフェーズで様々な活用方法があります。

設計デザイン

設計デザインでは、既に一部の作業においてAI活用が進んでいます。

 

 

これら技術の一部は、既に実装されており、今後はその品質がさらに向上すると期待されています。

建築確認申請

既に、AI技術を活用した建築確認申請サポートのサービスも始まっています。

2025年4月に施行された改正建築基準法により、全ての新築建物において省エネ基準への適合が義務化され、一般的な2階建て木造戸建て住宅でもフルリフォームの際に建築確認申請が求められるようになりました。

これらの変更により、人材が限られる中小規模の設計事務所や工務店では、確実に建築確認申請に伴う業務が負担になります。

そこで、国土交通省では2025年11月10日に「建築確認申請図書作成支援サービス」をオープンしました。

こちらのサービスは、建築確認申請図書の作成において重要な審査項目について、必要事項の記載有無をAIが評価するもので、申請不備の削減と審査の円滑化が目的です。

※現時点では、建築基準法などの法令適合性を審査するシステムではない

（参考：国土交通省｜AIが建築確認申請図書の作成をサポートします！～建築確認申請図書作成支援サービスの提供を開始します～）

〈おすすめページ〉2025年から戸建住宅リフォームが激変「建築基準法改正」に伴う変化とこれからの集客・求人戦略

この動きと並行して、2026年の春から「BIMで作成した図面のPDFデータ」による申請・審査、2029年には「BIMモデルのデータを活用した」建築確認の申請・審査が開始予定です。

（参考：2026年春、建築確認におけるBIM図面審査を開始！、「BIM図面審査」に用いる「確認申請用CDE」の仕様書）

建築確認におけるAIやBIMなどの最新技術導入は、申請者・審査者それぞれにメリットをもたらすと期待されています。

 

（参考：国土交通省｜建築確認等手続きの電子化について）

〈おすすめページ〉建築DXとBIMによる建築確認の図面審査｜ガイドライン、義務化に向けたロードマップ

現場監理・施工

施行現場の監理業務や施工においてもAI技術の活用が始まっています。

 

実際に、大手ゼネコンである清水建設では、AIを搭載した独自の建設生産システム「SHIMZ Smart Site」を開発し、自律型ロボット（資材搬送・溶接作業・仕上げ工事・タワークレーン）がBIMと連携し、現場状況に合わせて自動で作業を進めるようになりました。

建物管理・メンテナンス

最近増えているスマートビルディング（スマートハウス）※とAIソフトを連携させると、AIが建物の運用や消費エネルギー量を最適化し、快適性と省エネ性が高まります。

また、AIが新築時の仕様や設計データ、修繕やメンテナンスの履歴情報を集約し、仕上げ材や設備機器などの劣化を予測する機能も確立されつつあるのが実情です。

※スマートビルディング（スマートハウス）：IoTやAI技術によって、照明・空調・セキュリティなどの設備をインターネットを介して制御・管理できる建物で、室内の快適性や省エネ性の向上を実現でき、運用コストや環境負荷の軽減にもつながる

建築企業がAI時代を生き抜くためのキーワードは「IT人材の確保」

建築・建設の業界は、他の業界と比べて特にDXが進んでいないと言われており、その一番の要因は「建築知識を持ったIT人材の不足」と言われています。

総務省発表の「DX白書2023（独立行政法人情報処理推進機構作成）」では、建設業において「DXの意味を理解し、取り組んでいる」企業は、たった11.4%と他の業界から後れをとっているのが現実です。

（参考：総務省｜産業界のデジタルトランスフォーメーション（DX））

AIは仕事の効率を上げる頼もしい相棒ですが、実務レベルで操作できるようになるためには、以下の技術が必要になります。

※プロンプト：AIシステムに対する指示（質問）の入力文を指し、内容が適切でないと、欲しい回答を得られない

これらの技術を通常業務と並行して習得することは、決して簡単ではありません。

そこで国土交通省と民間企業が協力して進めているのが、建築に特化したIT人材の育成です。

（参考：国土交通省｜人材育成）

ただし、まだまだ業界内のIT人材は十分な数とは言えず、会社の規模を問わず、新卒・中途採用は年々激化しています。

この現状に加えて、建築士の高齢化は着実に進んでおり、2040年までには現在と同じように働ける建築士数が半減するとシミュレーションされている点もポイントです。

（引用：国土交通省｜建築分野の担い手の動向について）

これらの状況から、建築・建設業界は、これからの人材確保において“待ったなし”の改革が求められており、それにいち早く着手できる企業こそ、持続可能性が高いと言えます。

これまでは、従来の方法（会社説明会・求人情報誌への掲載・ネームバリューによる申し込みなど）で人材を確保できてきた企業でも、これからは「IT人材」の確保に苦戦する可能性が高く、求人の方法を見直す必要があります。

そこで効果的な方法が、自社のホームページやSNSを利用した求人です。

総務省の調べによると、「情報源として欠かせない」ツールとしてインターネットと回答した人は18歳〜40代で75%を超え、企業の求人用ウェブサイトの開設率は83.5%にも上ります。

（参考：総務省｜令和7年版情報通信白書｜情報収集手段、厚生労働省｜求人情報・求職情報関連事業実態調査結果の概要）

自社のホームページやSNSを利用した求人とは、具体的に以下のような方法を指します。

※SEO：Search Engine Optimizationの略称で、日本語に訳すると「検索エンジン最適化」を意味し、検索エンジンで自社サイトが上位表示されるための施策

※MEO：Map Engine Optimizationの略称で、日本語に訳すと「マップエンジン最適化」を意味し、Googleマップなどの地図検索サービスで自社の情報を上位表示させるための施策

自社のホームページやSNSを利用した求人を進めることにより、以下のようなメリットを得られます。

 

ただし、ホームページやSNSによる求人は、サイトやアカウントを開設しただけでは効果が出ません。

ホームページやSNSの求人・集客効果をアップさせるためには、WEB運用の正しい知識と技術・経験が必要です。

 

〈おすすめページ〉ホームページ集客ができない原因は間違ったSEO対策など｜集客効果の高いSEO対策・事例を解説

〈おすすめページ〉Googleマップなどの地図検索で自店舗やサービスを上位表示させるための施策

 

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まとめ

「AIに奪われる仕事」にはいくつかの特徴があり、これまでは単純作業が主な業種が台頭していましたが、これからは思考性・創造性が求められる建築の設計・施工においても、AIが作業を代替する未来が見えています。

ただし、AIは本来、人の仕事を奪うツールではなく、生産性・品質・正確性を高めるための便利なツールです。

AI時代を生き残るためには、今から「IT人材」を確保しましょう。

効果的に求人活動を進めていきたい方は、ホームページやSNSを活用したWEBマーケティングをおすすめします。

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