“サスティナブル建築”がこれからの当たり前に。基礎知識や取り組みについて解説
SDGsが連日メディアで取り上げられている中、建築においても“サスティナブル建築”という言葉が定着してきました。
しかし、まだまだ大規模プロジェクトのイメージが強く、どこか遠い存在のように感じている方も多いでしょう。
そこで、今回は“サスティナブル建築”の基礎知識から身近な事例まで、詳しく解説します。
目次
■サスティナブル建築とは？
■日本と世界の取り組みは？
■“サスティナブル住宅”は工務店の生き残る鍵に
■まとめ｜“サスティナブル”を自社のメインコンセプトにしませんか？
■ サスティナブル建築の要素を住宅に落とし込んだ「サスティナブル住宅」にも注目が集まっています。
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目次
■サスティナブル建築とは？
サスティナブル（英・Sustainable）とは、日本語に訳すと「維持できる」「耐える」という意味になります。
そこから派生して、最近は“持続可能な”という言葉として使われており、メディアや街中で見かける「SDGs（エス・ディー・ジーズ）」の“S”も、このサスティナブルを指します。
※SDGs：Sustainable Development Goals（持続可能な開発目標）
限りある地球資源を後世まで確実に引き継ぐために、世界規模で多方面より問題解決へ取り組んでいるのです。（参考：外務省｜持続可能な開発目標(SDGs)達成に 向けて日本が果たす役割）
国や自治体だけではなく、各産業・各業界と協力し官民で様々な取り組みをしている中、建築業界は多くの資材やエネルギーを消費するほか、建て替えの際には大量の廃棄物を排出するため、特に“サスティナブル”であることが求められています。
最近では、CASBEE（建築環境総合性能評価システム）が住宅やその他建築物に導入されており、建物の環境配慮性能が公正に評価されるようになりました。
「CASBEE」（建築環境総合性能評価システム）は、建築物の環境性能で評価し格付けする手法である。省エネルギーや環境負荷の少ない資機材の使用といった環境配慮はもとより、室内の快適性や景観への配慮なども含めた建物の品質を総合的に評価するシステムである。
（中略）
CASBEEの特徴は、建築物の環境に対する様々な側面を客観的に評価するという目的から、
- 建築物のライフサイクルを通じた評価ができること
- 「建築物の環境品質(Q)」と「建築物の環境負荷(L)」の両側面から評価すること
- 「環境効率」の考え方を用いて新たに開発された評価指標「BEE（建築物の環境性能効率、Built Environment Efficiency）」で評価すること
という3つの理念に基づいて開発されている。
（引用：一般財団法人 住宅・建築SDGs推進センター｜CASBEEの概要）
このような取り組みを踏まえて、改めて“サスティナブル建築”の理念について見てみましょう。
サスティナブル建築の三本柱とされているのは、以下のポイントです。
「地球全体の環境に対する配慮」
省エネルギー・省資源・有害物質排出抑制を目指し、地球全体の環境を持続可能にする
（例：エコマテリアルの採用や再生可能エネルギーの使用）
「周辺環境に対する配慮」
その地域の気候風土、生態環境、文化、伝統と調和し、永続的に建物と生き物の存続を持続可能にする
（例：景観条例の整備やビオトープの導入、生物生息圏の保存、建物の緑化）
「生活環境に対する配慮」
人々の生活を環境に影響のない程度に維持・向上させる
（例：建物における安全性・健康性・快適性・利便性・可変性への配慮）
設計・建設において、これらの配慮がなされた建物を“サスティナブル建築”と呼び、長きにわたって使われ続ける建物を目指すことで、建て替えによるエネルギー消費やCO2・産業廃棄物排出量削減を目指す取り組みです。
■日本と世界の取り組みは？事例は？
“サスティナブル建築”の設計施工が積極的に行われているのは、日本だけではありません。
世界各国がそれぞれのアプローチで建物や環境を持続可能にするために励んでいます。
では、日本やその他の国の取り組みについて見てみましょう。
日本
日本における“サスティナブル建築”は、省エネルギー対策が軸であり、そこにビオトープの導入や地域固有種の保全など、「環境共生・環境配慮」的性能がプラスされている事例が主です。
有名な事例が、阪神甲子園球場。
2007年に「100年を超えて愛される球場」をスローガンに、サスティナブル建築へとリノベーションされました。
太陽光発電システムを設置し、大幅なCO2削減を達成しただけではなく、井戸水・雨水の利用、プラスチックカップのリサイクル推進等、総合的な取り組みが評価されています。（参考：KOSHIEN eco Challenge）
〈関連ページ〉
一般社団法人 日本建設業連合会｜サステナブル建築事例集
その他にも、ZEHやLCCM、SWHの建設事例も増えています。
「ZEH（ネットゼロ・エネルギー・ハウス）」
「高断熱性能などによる省エネルギー」と「太陽光発電などの創エネルギー」によって、その住宅が使用するエネルギー量を正味（プラスマイナス）ゼロにすることを目標とした住宅
「LCCM（ライフ・サイクル・カーボン・マイナス）」
建設時・運用時・解体（廃棄）時において、できるだけCO2を排出せず、さらに太陽光発電などで再生可能エネルギーを作り出し、、建物のライフサイクルを通してCO2収支を実質マイナスにすることを目標とした住宅
「SWH（スマート・ウェルネス・ハウス）」
「SWO（スマート・ウェルネス・オフィス）」
省エネに配慮するだけではなく、高齢者・障害者・小さな子どもなど多様な人が誰でも健康的に暮らせることをコンセプトとした住宅・オフィス
アメリカ
アメリカでは「新規建築プロジェクトやリノベーションプロジェクトにおいて、2030年までにカーボンニュートラルを実現する」という目標のもと、建築のサスティナブル化が進んでおり、アメリカ建築家協会（AIA）の発表によると、33億平方フィートもの建築が省エネに取り組んでいるとされています。
サスティナブル建築として世界中から評価されているのが、シアトルにあるブリットセンター。
2013年に建設された商業ビルで、太陽光発電や雨水貯水タンク、バイオトイレなどを取り入れ、世界で最もエネルギー効率の良い商業ビルとして認知されています。
建物で消費する年間の一次エネルギー量を正味ゼロにするネット・ゼロ・エネルギー・ビル（ZEB）としても有名です。
建設時のCO2排出量や、建築材料に含まれる炭素量にも考慮しており、自然素材やリサイクル材を積極的に採用するなど、施設利用者や周辺環境へ配慮されている点にも注目が集まっています。（参考：サステナブル・ブランド ジャパン｜「世界で最もエネルギー効率の高いビル」 シアトル・ブリットセンターが進めた建築の民主化）
デンマーク
デンマークをはじめとした北欧諸国では、省エネ性を高めることはもはや当然とされており、さらに建築資材の廃棄問題を解決する取り組みが行われています。
建築材料のリサイクル技術も進化しており、リサイクル合板などが実際に使われています。
有名な事例は、コペンハーゲンに建てられた「コペンヒル」。
廃棄物処理施設の屋上にスキー場を設けた施設です。
ゴミ償却時に発生した電力を地域の暖房エネルギーとして供給するだけではなく、屋上はスキー場としてだけではなく、ハイキングなどのアクティビティの場や、動植物の生息地として活用されています。
ブラジル・カナダ
長い海岸線を持つブラジル・カナダでは、海の水を引いて活用する手法と取り入れたサスティナブル建築があります。
まず紹介するのが、リオデジャネイロに建てられた「ミュージアムオブトゥモロー」です。
太陽の位置に合わせて移動するソーラーパネルや、グアナバラ湾から引いた海水を空調システムやプールの水として活用するシステムが導入されており、使った水や施設内の空気を除湿した際に発生した水は、濾過されて再び湾に戻されます。
カナダの事例は、「バンクーバーコンベンションセンター」。
こちらも海の生物に配慮して一切の埋め立てを行わず、海洋生物の生態系を極力壊さない配慮がなされています。
また、海水冷暖房システムを採用し、環境に負荷を与えず持続可能な施設として活用されている点も注目です。
このように、立地に合った自然エネルギーを取り入れて、できるだけ買電力に頼らない施設運営をすることこそ、まさにサスティナブル建築と言えるのではないでしょうか。
■“サスティナブル住宅”が工務店・設計事務所の生き残る鍵に
“サスティナブル建築”と聞くと、大きなプロジェクトのイメージが先行し、中小規模の工務店や設計事務所には縁遠く感じられるかもしれません。
しかし、住宅産業においてもサスティナブルな取り組むべきトレンドワードです。
一般の方からの“サスティナブル住宅”に対する注目も高まっており、単に太陽光発電導入や自然素材採用だけでは、他社との差別化が難しくなっていると言っても過言ではありません。
環境面・生活面・耐久面全てにおいて持続可能な住宅をコンセプトにすることこそ、今後より顧客争奪が激化するであろう住宅業界で生き残るキーポイントとなるのではないでしょうか。
サスティナブル住宅の主な用件は、以下の6点です。
「環境負荷の少ない建築材料を使う」
加工工程でのCO2排出量の少ない木材利用や、廃棄時の環境負荷が少ない自然素材利用は、地球環境の持続可能性（サスティナビリティ）を高めます。
特に、「国産材」や「地域材」などは現場までの運輸距離（ウッドマイレージ）が短いため、輸入材よりもさらにCO２排出量が少ないだけではなく、地域経済の活性化や森林の良い循環をもたらします。
「高級耐久で長寿命な構造体を持つ」
地震や台風などの自然災害リスクに晒される日本の住宅において、高耐久で永続的に住み続けられる構造体は欠かせません。
「自然エネルギーを活用できる設備を整える」
太陽光発電システムや地熱利用、雨水利用など、自然エネルギーを最大限活用できる設備を整えることで、電力会社からの買電量を削減でき、それが環境負荷軽減につながります。
「空調エネルギーを最小限に抑える断熱性を持つ」
高い断熱性を持つ住宅は、健康で快適な生活を実現できるだけではなく、空調効率を上げて省エネにつながります。
「可変性・更新性を持つ構造・間取りである」
家族構成やライフスタイルの変化に合わせてリノベーションしやすい構造や間取りにしておくことも重要です。
最近は、構造体と間仕切り壁・内装を切り分ける設計手法である「スケルトン・インフィル（SI住宅）」も普及しており、構造体を傷めずに間取り変更しやすいため、何世代にも渡り住み続けることができます。
「周辺環境に溶け込み動植物の生息環境をできるだけ壊さない」
周辺の土壌や水質、空気を汚染しないことはもちろん、元々生息していた動植物の生息環境をできるだけ守る配慮が必要です。
また、周辺への日照妨害や騒音などにも配慮することで、地域コミュニティに溶け込んだ住宅となります。
このように、サスティナブル住宅は、省エネなどへの配慮だけではなく、“ずっと住み続けられる”ために必要な設えや工夫が必要なのです。
また、サスティナブル住宅の設計・建設に取り組む際には、補助金に関する知識も欠かせません。
新築住宅だけではなく、既存住宅のリノベーションも対象になる可能性があるため、必ず常に最新の情報へ耳を傾けることも重要でしょう。
今までに実施された関連補助金は以下の通りです。
- ・サステナブル建築物等先導事業（省CO2先導型）※平成26年度で終了
- ・サステナブル建築物等先導事業（木造先導型）※令和5年度も継続中
- ・サステナブル建築物等先導事業（次世代住宅型）※令和4年度で終了
- ・サステナブル建築物等先導事業（気候風土適応型）※令和4年度で終了
- ・戸建住宅ZEH化等支援事業 ※令和4年度で終了
- ・こどもエコすまい支援事業 ※令和5年3月から開始
これら以外にも、各都道府県や自治体で省エネ住宅・環境配慮型住宅・環境共生型住宅への補助事業が行わっているところも少なくありません。
施工・営業エリア内で、サスティナブル住宅に興味を持つ方の注目を確実に得るためには、ポイントを押さえたマーケティングが必要です。
■まとめ｜“サスティナブル”を自社のメインコンセプトにしませんか？
“サスティナブル”は、単なる一時的なトレンドワードではなく、確実に今後のマーケティングにおける主軸になるテーマです。
同業他社との差別化を図るためにも、押さえておくべきキーワードとなるでしょう。
ただし、いくら積極的にサスティナブル建築・サスティナブル住宅の施工実績を積み上げても、それが顧客に届かなくては大きな効果は生み出せません。
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